福岡産業保健総合支援センターの産業保健調査研究報告書・抄録です。
【背景と目的】
令和元年の業務上疾病発生状況では、負傷に起因する疾病が全体の約 7 割を占めており、そのうち約 8 割
が災害性腰痛となっている。災害性腰痛の業種別件数を見てみると医療保健業で最も多く、全体の約 3 割を
占めている。我が国における介護労働者の腰痛発生要因に関する研究は数多く存在しており、特に移乗介助
などの患者又は入所者(以下，要介助者とする）を抱え上げる作業や不良作業姿勢によって、腰部にかかる生
体力学的な過負荷が腰痛発生の大きな要因とされている。
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本邦において、医療・福祉に従事する労働者の腰痛リスクを総合的に推定する評価法は存在しておらず、このような総合的な腰痛リスク評価法が必要であることは言を俟たない。従って、我々は医療保健業において汎用的に使用できる人間工学的腰痛リスク評価法、MAPO インデックスの日本語版を作成することとした。
続きは、福岡産業保健総合支援センターサイトの調査研究事業ページ
作成：福岡産業保健総合支援センター（令和2年）
産業保健調査研究発表会のスライドは、労働者健康安全機構のサイトでご覧ください。
