労働衛生コラムNo.14　『職場における熱中症予防対策について』

○作業者は、労働者だけでなく、労働者と同一の場所において対象作業に従事する労働者以外の者を含みます。

○報告するための体制整備には、熱中症を生ずるおそれのある作業が行われる作業場の責任者等報告を受ける者の連絡先及び連絡方法を定め、かつ明示することにより、作業者が熱中症を生ずるおそれのある作業を行っている間、随時報告を受けることができる状態を保つことが含まれます。

○報告するための体制整備は、作業者から電話等による報告を受けるだけでなく、積極的に熱中症が生じた疑いのある作業者を早期に発見する観点から推奨される方法として、

　・責任者等による作業場所の巡視
　・２人以上の作業者が作業中に互いの健康状態を確認するバディ制の採用
　・ウェアラブルデバイスを用いた作業者の熱中症のリスク管理
　・責任者・労働者双方向での定期連絡

やこれらの措置の組合せなどが挙げられます。

ただし、ウェアラブルデバイスによる管理については、必ずしも当該機器を着用した者の状態を正確に把握することができるわけではないため、他の方法と組み合わせる等により、リスク管理の精度を高めることが望ましいとされています。

○報告するための体制整備は、「熱中症を生ずるおそれのある作業」が行われることが想定される作業日の作業開始前までに行っておく必要がありますが、夏季の屋外作業のように、一定期間、暑熱環境下で作業を行うことが明らかな場合は、十分な余裕をもって体制を整え、当該作業に従事することが見込まれる者に周知しておくよう努めることとされています。

なお、当該作業が、同一の従事者によって一定期間に連続して行われることが想定され、既に体制の整備及びその周知が講じられている場合には、当該措置を作業日ごとに重ねて実施する必要はありません。

○「周知」は、報告先等が作業者に確実に伝わることが必要であり、その方法には、

　・事業場の見やすい箇所への掲示
　・メールの送付
　・文書の配布

のほか、朝礼における伝達等口頭によることがあり、原則いずれでも差し支えありませんが、伝達内容が複雑である場合など口頭だけでは確実に伝わることが担保されない場合や、朝礼に参加しない者がいる場合なども想定されるため、必要に応じて、複数の手段を組み合わせて行うこととされています。

なお、熱中症の症状が疑われる場合の報告先の掲示例として、別添１が示されています。

○手順の作成時期等については、報告するための体制整備と同様です。

○周知の方法については、報告するための体制整備の周知と同様です。

○身体の冷却としては、

　・作業着を脱がせて水をかけること
　・アイスバスに入れること
　・十分に涼しい休憩所に避難させること
　・ミストファンを当てること

等の被災者を体外から冷却する措置のほか、

　・アイススラリー（流動性の氷状飲料）

を摂取させる等の被災者を体内から冷却する措置が挙げられます。

この間、容態が急変する場合があることから、熱中症を生じたおそれがある作業者を一人きりにすることなく、他の作業者等が見守ることが重要です。

なお、身体の冷却については、厚生労働省HP「熱中症予防スイッチ・オン その行動、その習慣が、いのちを守る 自分でできる７つのこと」の動画「2.応急手当と水道水散布法」が参考になります。

○手順等の作成に当たっては、下記フロー図が示されていますが、必ずしもこれらによらず、作業場所及び作業内容の実態を踏まえて、事業場独自の手順等を定めて差し支えありません。

なお、フロー図①は、令和３年４月20日付け基発0420第３号「職場における熱中症予防基本対策要綱の策定について」により従前から示されているものであり、フロー図②は新たに示されたものですが、判断に迷う場合には、放置したり、措置を躊躇して先送りにせず、＃7119等を活用するなど専門機関や医療機関に相談し、速やかに専門家の指示を仰ぐことが望ましいとされています。

○「熱中症の症状の悪化を防止するために必要な措置の内容及びその実施に関する手順」等については、あらかじめ、事業場における緊急連絡網、搬送先となる医療機関の連絡先（医療機関の所在地を含む。）を定めた場合には、これらも含めて手順例等に記載することが望ましいとされています。

○熱中症については、帰宅後も含め、時間が経ってから症状が悪化することがあります。このため、事業場における回復の判断は慎重に行うことが重要です。回復後の体調急変等により症状が悪化する場合は、直ちに医療機関を受診する必要があるため、その旨を回復後の作業者に十分理解させるとともに、体調急変時の連絡体制や対応（具合が悪くなったら本人や家族が救急搬送を要請する、事業者側から様子を伺うための連絡を取る等）を、事業場の実態を踏まえて、あらかじめ定めておくことが重要です。